シービーアールイー（株）（CBRE）は16日、「オフィス利用に関するテナント意識調査2016～これからのオフィスビルを考える～」を発表した。

従業員の満足度を高めるために必要な対策では、「交通利便性」が89％でトップとなり、以下、「室内環境の質（空調や照度など）」が73％、「フレキシブルな働き方」が40％となった。「フレキシブルな働き方」が上位3項目に入ったのは今回の調査が初めて。フリーアドレスの導入企業は50％で、前回（15年）の同調査から倍増。在宅勤務の導入も53％と前回よりも9ポイントアップしており、多様な人材が働きやすい仕組みをつくることで、企業が優秀な人材の確保を目指す様子がうかがえる。

　テナントがオフィスビル移転の際に検討する項目は、「立地、交通利便性」が98％で最多。続いて「コスト（賃料・光熱費など）」が81％、「耐震性」が63％となった。また、今後想定されるリスクについては、「人材の不足」が67％、「経済の不確実性」が59％、「コストの増大（賃料、人件費など）」が42％だった。