従業員満足度向上、オフィスの「交通利便性」

シービーアールイー(株)(CBRE)は16日、「オフィス利用に関するテナント意識調査2016~これからのオフィスビルを考える~」を発表した。

従業員の満足度を高めるために必要な対策では、「交通利便性」が89%でトップとなり、以下、「室内環境の質(空調や照度など)」が73%、「フレキシブルな働き方」が40%となった。「フレキシブルな働き方」が上位3項目に入ったのは今回の調査が初めて。フリーアドレスの導入企業は50%で、前回(15年)の同調査から倍増。在宅勤務の導入も53%と前回よりも9ポイントアップしており、多様な人材が働きやすい仕組みをつくることで、企業が優秀な人材の確保を目指す様子がうかがえる。

 テナントがオフィスビル移転の際に検討する項目は、「立地、交通利便性」が98%で最多。続いて「コスト(賃料・光熱費など)」が81%、「耐震性」が63%となった。また、今後想定されるリスクについては、「人材の不足」が67%、「経済の不確実性」が59%、「コストの増大(賃料、人件費など)」が42%だった。

 

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